暗号通貨市場:9月初旬から大荒れが続く

今月4日の暗号通過市場は大荒れとなっています。

ビットコイン価格は、前日比-10.6%の108.6万円に降下したほか、BitMEXでは一時1万ドルを割り込み、9920ドルの値を付ける結果となりました。

直近で複数回反発したため、上昇トレンド継続の防衛ラインと見られていた「11,100ドル」の下値支持線を割り込んだことで投げが加速したと見られています。さらに1万ドルラインで反発しているものの、テクニカル面を考慮すると12,000ドルを目先天井とした短期の下落トレンドに転じたことに関する懸念の声が広がっている状態です。

しかしながら一方では大量ロスカットでホルダーが入れ替わり、上値が重くなったとの見方もされています。過去の上昇相場と同様に上位足では調整の範疇であるとの見立てがあるだけでなく、BitMEXのファンディングレートがマイナスに振れたほか、BTC情報アラートでも短期的な急落から売られすぎ水準にあることが確認されています。

ピーター・ブラント撤退か?

著名な投資家であるピーター・ブラント氏が、ビットコインと株式保有の資産を売却し、米ドル保有に転じたことが判明しました。

今月4日までに、ほぼすべてのポートフォリオをクローズし、法定通貨の米ドルに資金を戻したということです。

ブラント氏は2017年の暗号通貨バブル時に2018年のビットコイン暴落を的中させ、18年のBTC高騰局面も促進させたという大物トレーダーです。これまでにも「パラボリック的上昇を見せる金融資産は、ビットコイン以外考えられない。」などと強気の見解を示し、最終的には5万ドルに達するとの予想をしていました。

今年7月の上昇局面では、ターゲット価格に向けた分岐点として、17年の過去最高値を起点としたシンメトリカル・トライアングルを挙げ、3年間続いたダウントレンドのターニングポイントになるとした見解についても的中させています。

8月27日、同氏はビットコインが中央銀行の支援なしに「世界的に認められた通貨単位」になることができるかどうかについて議論を投げかけました。

Twitetr投票では15,578票が集まり、内47%が支持を示したほか、35.4%が否定し、17.6%が「わからない」という回答結果となりました。

米国連邦準備制度がインフレに対してより柔軟なスタンスを示したことで、世界準備通貨としての米ドルの将来の不確実性が一層高まっていたことがこの背景と言えるでしょう。

さらにビットコイン関連では、採掘を行うマイナーから取引所へ送られる多額のBTC送金も確認されています。

今月3日、暗号通貨データのモニタリングと分析を行うCryptoQuantは急落前にBTCの大口入金があったことを報告しています。